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間接貿易と直接貿易の違いとは? それぞれのメリット・デメリットとともに解説

貿易取引には様々な種類があります。

商社に貿易を代行してもらう間接貿易と、自社で全ての貿易業務を行う直接貿易もその1つです。

本記事では、間接貿易と直接貿易の特徴、メリットとデメリットをそれぞれ紹介し、どちらの貿易方法を選ぶべきかについても解説をしていきます。

間接貿易とは?

間接貿易とは、商社に顧客との貿易取引を行ってもらう方法のことです。

間接貿易では、豊富なノウハウとビジネスネットワークを持つ商社に、貿易取引、販路開拓、国際輸送、貿易リスクのマネージメントを一括してまかせることができます。

また、間接貿易は、仲介貿易と似た貿易形態に見えますが、顧客との取引を代行する業者の所在地が異なっています。

  • 間接貿易は国内の商社などが取引を代行する
  • 仲介貿易は第3国にある業者が取引の仲介をする(3国間貿易)

次に、間接貿易のメリット、デメリットについて解説します。

間接貿易のメリット

間接貿易のメリットをまとめました。

  • 商社が持つ豊富な貿易のノウハウ、ビジネスネットワークを利用できる
  • 煩雑な国際輸送の手続きを商社にまかせられる
  • 商社には外国語が堪能なスタッフがいるので、言語と商習慣の違いによるトラブルが起きにくい
  • 顧客との納期や品質についての交渉・調整がより円滑にできる
  • 少ロットでの仕入れに対応できる
  • 小規模の取引にリーズナブルな価格で対応してくれる
  • 国内の商社と決済を行うので為替リスクを避けられる

間接貿易という方法を取ることで、自社は製品の調達や開発に専念できる時間的な余裕ができます。また、商社のサポートを得ることで、販路の新規開拓ができる可能性もあるでしょう。

間接貿易のデメリット

一方で、間接貿易には下記のデメリットがあります。

  • 商社のマージン分が上乗せされた仲介手数料が発生する
  • 貿易代行の依頼にコストがかかるため、自社の価格競争力が低下するリスクがある
  • 顧客と直接交渉ができないため、自社の意見を通しづらい場合がある
  • 市場の動向について直接探ることが難しくなる
  • 貿易や国際輸送にまつわるリスクそのものが無くなるわけではない
  • 間接貿易であっても、自社の法的、品質的な責任は存在する

直接貿易とは?

直接貿易とは、輸出者と輸入者が貿易取引を直接行うことです。

直接貿易には、商社に仲介手数料を払わないことでの利益効果がありますが、自社で貿易業務の全てを行うことでの負担が発生します。

次に、直接貿易のメリット、デメリットを解説します。

直接貿易のメリット

自社で貿易取引を直接行うメリットをまとめました。

  • 商社に支払う手数料が発生しない
  • 顧客と直接やりとりができるので、自社の意向を伝えやすい
  • 海外市場の状況をリアルタイムで把握できる
  • 取引先との信頼関係を直接深めることによって、取引条件を有利にできる可能性がある
  • 自社に貿易と国際輸送のノウハウを蓄積できる

直接貿易のデメリット

一方で、直接貿易には下記のデメリットがあります。

  • 商社のノウハウとビジネスネットワークが利用できない
  • 貿易取引における信用、為替、国際輸送のリスクとコストを負担することになる
  • 自社で製品の品質保証とクレーム対応をしなければならない
  • 自社で貿易と国際輸送のノウハウの蓄積、ビジネスネットワークの開拓をすることが必要になる
  • 国際輸送を依頼する物流業者を見つける必要がある
  • 取引先の所在国特有のリスク、言葉と文化の違いによる問題に対応しなくてはならない
  • 売買契約に信用状(L/C)の発行が含まれている場合は、自社で取引銀行に発行手続きを行う必要がある

間接貿易と直接貿易のどちらを選ぶべきか?

間接貿易と直接貿易のどちらを選ぶべきかは、自社の状況よって異なります。それぞれの貿易形態の特徴や、時間的・金銭的コスト、自社の実力と方向性などを総合的に判断した上で、最適な方法を選択しましょう。

もし、自社に貿易、国際輸送の経験があまりないようであれば、商社を通した間接貿易は現実的な選択肢だと言えるでしょう。間接貿易を行いたい場合は、商社の特徴を慎重に確認した上で、依頼先を選ぶことが大切です。

一方で、直接貿易を選ぶ場合は、全ての業務を自社で行うことによる労力、コスト、最終的な利益が、間接貿易よりも良いものであるかを十分に事前確認することが必要です

まとめ

商社に貿易を代行してもらう間接貿易と、自社で全ての業務を行う直接貿易には、それぞれ異なる特徴と、メリット・デメリットがあります。

貿易方法を選ぶ際には、どちらがより自社の状況に適しているかを見極めることが重要です。

それぞれの貿易形態の一面だけを見て判断することは避けるべきでしょう。

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